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アメリカイランの関係悪化は第三次世界大戦の可能性も!そして日本の生き残る道は?

投稿日:2020年1月5日 更新日:

アメリカイランの急激な関係悪化は第三次世界大戦の可能性も出てきた。いまは、世界の国が、アメリカイランに冷静な対応を促している。今後、日本も難しい局面が来るが、中立を貫くことが日本の唯一の生き残る道である。

発砲する戦車

発砲する戦車

 

アメリカイランの関係悪化で第三次世界大戦の可能性も否定できない危機的状況とは!

アメリカイランの関係悪化で第三次世界大戦の可能性も否定できない危機的状況とは何かを
考えるときこんな話がある。

以前より、「もし第三次世界大戦が起こるとすれば、そのきっかけは、中東になる」という
考えがあった。

今回のアメリカイランの対立は、実際は中東の対立でもある。

それは、イスラエル国の存在である。なぜ、ここまで、アメリカがイランに執拗かを考えれば納得できると思う。

イスラエルは、2015年7月イランと、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、ロシア、中国の6カ国が合意した「イラン核合意」を手ぬるいと考えていた国である。

この時のアメリカ大統領はオバマ大統領だった。

イランとイスラエルの対立はイスラエル建国以来のもので、イスラエルのネタニヤフ首相はイランを敵視する姿勢をとり続けた。

オバマ政権時代にもアメリカがイランと交渉することも嫌っていた。イラン核合意に対しても強烈に批判している。

 

そして、トランプ大統領就任して間もない時期に実施された政策がこの2015年の6カ国が合意した「イラン核合意」破棄である。

 

併せて、諸外国が反対するなかトランプ大統領は、イスラエルの首都をエルサレムと認めた。

 

この二つの政策は、トランプ大統領がイスラエル国にかなり寄っていることを示す。

 

そして、「イラン核合意」破棄を最も望むのはイスラエル国である

 

これまで、イランは核合意を守ってきただけに突然のことで、トランプ大統領の横暴ともとれる核合意破棄で、イランに対する経済制裁が行われ、今日の結果になっている。

 

ここで、最新の各国の立場を考えると、アメリカに同調している国はあるいは同盟関係にある国はイギリスとイスラエルはアメリカと強固な同盟関係がある。

そして、アメリカは北大西洋条約機構(NATO)の一員である。

今回のアメリカの空爆を受けNATOの反応は以下である。

TRTの記事を紹介する
NATOのディラン・ホワイト副報道官は、アナドル通信に発言し、地域で行われる会談を注視していると述べた。NATOはアメリカ当局と緊密に連絡を取り合っていると述べたホワイト副報道官は、NATOのイェンス・ストルテンベルグ事務総長もアメリカのマーク・エスパー国防長官と電話会談したと話した。
ホワイト副報道官は、NATOイラク訓練ミッションが数百人の人員で構成されていることを振り返り、同ミッションがイラク政府の要請を受けてイラクの治安部隊を強化させていたと述べた。
ホワイト副報道官は、「イラクにいるNATO人員の安全は非常に重要だ。引き続き、然るべき措置を取っている。イラクにおける訓練は続いているが、訓練活動は一時的に停止された」と述べた。

NATOは、いま、イラクにも駐留しており、アメリカ、イランの戦端が開かれればイラクは主戦場に最も近い場所でNATOある。

アメリカイランの戦争が拡大すれば、NATOの条約どおり、アメリカ側として参戦する見込みは強い。

 

一方、今回のアメリカ空爆で、ロシア、中国ともアメリカに対する批判を表明している。

 

ロシアのラブロフ外相はポンペイオ長官との電話会談で「国連の加盟国が別の加盟国の政府関係者を、何も知らない第三の主権国家において排除するという行為は国際法を著しく犯すものであり非難に値する」と非難した。

中国とロシアは、イランとともに昨年12月27日、イラン近海のオマーン湾で合同軍事演習を行っている。オマーン湾は、緊張が続くペルシャ湾やホルムズ海峡に近い。

 

イラン一国では世界大戦にはならないが、このロシア中国両国が自国の利害、領土拡大に走った時、第三次世界大戦の可能性もなくはない。

アメリカイランの関係悪化は第三次世界大戦の可能性、日本の生き残る道は

日本は日米安全保障条約があるが、一見アメリカ側について行動したほうが良さそうだが
そこにも問題がないわけではない。

アメリカが日本をどの程度守り抜くかは、未知数である。

 

そして、実際中国が反アメリカ側に参戦した場合、中国は日本の領土を占領すると考えられる。

極東のアジアまで、アメリカ軍は兵員を割けない状況も十分ありうる。

一方中立を貫いたとき、中国が日本の領土を占領する大義名分はなくなる。

 

いずれにしても難しいい選択が試される。

 

日本国内の経済情勢も危うい。

イランのホルムズ海峡封鎖によって、石油の供給が滞り、やがて石油備蓄がなくなれば、石油の供給ショックが起こる。

原油価格は当然にあがり、電気、ガス、ガソリン、ナフサを原料にしているプラスチック、化学繊維衣料など広範囲で価格が高騰する。

 

日本の石油備蓄は200日分以上あるので即座に影響は出ないが、アメリカ・イランの紛争が長引くと、日本経済は異常事態になる。

 

アメリカイランの関係悪化は第三次世界大戦の可能性も。そして気になるパイクの予測!

アメリカイランの関係悪化は第三次世界大戦の可能性が高まる中、気になることが一つあります。

それは、アルバート・パイクの予測です。

アルバート・パイクの手紙 を紹介します。

かつて、第三次世界大戦を予測した人がいます。いまは、もういない人ですがアルバート・パイク(1809-1891)がジュゼッペ・マッツィーニ(1805-1872)に宛ててかかれたた手紙(1871年8月15日付)は大変興味があります。

パイクは世界政府(one world order)樹立のため、三つの戦争が必要と発言。

過去に起きた戦争第一次世界大戦、第二次世界大戦は、パイクの言っている通りになっています。

「第一次世界大戦は、ツァーリズムのロシアを破壊し、広大な地をイルミナティのエージェントの直接の管理下に置くために仕組まれることになる。そして、ロシアはイルミナティの目的を世界に促進させるための“お化け役”として利用されるだろう。」

「第二次世界大戦は、『ドイツの国家主義者』と『政治的シオニスト』(パレスチナ地方にユダヤ人国家を建設しようとする人々)の間の圧倒的な意見の相違の操作の上に実現されることになる。その結果、ロシアの影響領域の拡張と、パレスチナに『イスラエル国家』の建設がなされるべきである。」

第三次世界大戦は、シオニストとアラブ人とのあいだに、イルミナティ・エージェントが引き起こす、意見の相違によって起こるべきである。世界的な紛争の拡大が計画されている」

ここに、言うシオニストというのは、今回のアメリカイランの紛争でいうと、イスラエルとアメリカにいる一部の一派です。

アラブ人はイランと中東のイスラム教シーア派です。

実際、今回のアメリカの空爆によるスレイマニ司令官暗殺後、第三次世界大戦を懸念する論評も多く出されている。

 英インディペンデント紙は「トランプが我々を世界大戦へと近づけていることをみな怒るべきだ」というタイトルで、司令官暗殺は、ジョージ・W・ブッシュ元大統領もしなかった、無謀で挑発的な行為だと批判、さらには、アメリカ人の大半が、弾劾裁判と大統領選に直面しているトランプ氏を承認していない状況と関係があるのではないかと示唆している。つまり、トランプ氏は国内問題から目をそらすために暗殺に出たのではないかという見方だ。

ワシントンDC発の政治ニュースを紹介しているマクラッチーDCも「アメリカは第3次世界大戦へと向かっているのか?」というタイトルでエキスパートたちのコメントを掲載した。
「トランプは終わりなき戦争を終わらせ、中東から去ると言っている。しかし現実的には、彼は、また終わりなき戦争を始め、アメリカをこれから何十年も中東に閉じ込める状態にしてしまった」
(政策シンクタンク・クインシー・インスティチュート、トリタ・パルシ氏)

<YAHOOニュースより引用>

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