舛添要一氏「五輪中止の判断も視野に入れる必要ある」と持論を述べたり世界保健機関（ＷＨＯ）は１４日（日本時間１５日）、新型コロナウイルスによる肺炎の被害拡大を中止や延期は主催者が決定すべきことだと強調しました。そしてついに１５日政府も市中感染を認めています。こんな中、万が一オリンピックが中止の場合の経済損失を危惧する意見、そしてその損失額が30兆円にも及ぶという試算もでています。
東京オリンピック
目次
もし東京五輪が中止になれば、経済損失30兆円
今のところオリンピックは中止する計画はないが、仮に東京五輪が中止になれば、経済損失30兆円と言われています。
新型コロナウィルスがなかなか収束しないなか、今年開催予定の東京オリンピックの開催中止を懸念する声がツイッターなどでも上がっています。
１５日には厚労相時代、に新型インフルエンザ対策に尽力した舛添要一氏は、東京五輪・パラリンピックへの影響について「今から中止、開催、２つのシナリオを想定して動かないといけない。予断を許さない状況だ」と話しました。
そしてついに、政府も、感染新型コロナウィルスの感染ルートを追うことは不可能
と実質「市中感染」を認めています。
新型コロナウィルスが「市中感染」の段階に入った場合、その終息には一定期間は必要となります。
上手くいってぎりぎりの段階ではないかとも思われます。
経済効果の内訳は、競技会場の整備費や警備、輸送を含む大会運営費、大会関係者の支出、企業のマーケティング活動費、スタッフの人件費などで２０００億円。
訪日観光客数の増加や交通インフラの整備、バリアフリー対策に協議会場の活用やスポーツ人口、イベントの拡大などのレガシー効果が約２７億円にも上る。そこに２兆円近い広告費が世界中から集まります。
延期になっても投資額が増大するだけで、当初の経済効果は見込めません。
各テレビ局も東京オリンピック・パラリンピックのＣＭ出稿効果が１兆円以上。また、オリンピック中継のため新たな機材を購入し、その投資額はすでに数十億円にもなっています。
競技場
新型コロナウィルスの最悪想定シミュレーション
新型コロナウィルスの最悪シナリオは、４月に中国の広州まで広がり、そしてミャンマー、タイ、インドに広がり、アフリカに到達。
アフリカは医療施設が整ていません。
もし、アフリカで感染が拡大すれば、新型コロナウィルスの収束には、手間取ることが予想されます。
新型コロナウィルスでテレビの海外ロケも自粛
遺影撮影のカメラ
新型コロナウィルスでテレビの海外ロケも自粛も予想されます。
テレビ界で食べている芸能人にも影響が出そうです。
新型コロナウィルスの影響で、海外ロケが中止されたり見送られたりします。
今、テレビで高視聴率の番組は、半分近くが海外ロケの内容です。
例えば日本テレビは「世界まる見え！テレビ特捜部」「世界の果てまでイッテＱ！」「ザ！世界仰天ニュース」「ダーツの旅」。
ＴＢＳは、「世界ふしぎ発見！」
フジテレビは「奇跡体験！アンビリバボー」
テレビ朝日は「世界の村で発見！こんなとこに日本人」
テレビ東京「ＹＯＵは何しに日本へ？」
ＮＨＫは「ホットスポット最後の楽園」「ダーウィンが来た！」など。
現地に行くタレントは出川哲郎、イモトアヤコ、宮川大輔は仕事が減ります。
ＭＣの所ジョージ、ビートたけし、中井正弘、バナナマン、内村光良、福山雅治なども
仕事が減ります。
この様にテレビ界でも、かなりの影響がでそうです。
まとめ
今回は、「五輪中止の可能性は？中止なら経済損失30兆円の深刻さ！テレビの海外ロケも自粛」というテーマでお送りしました。
オリンピックまで、あと残された日数はそんなに多くありません。
新型コロナウィルスを水際で食い止めようと今必至ですが、そんな思いとは裏腹に新型コロナウィルスは、拡散し始めています。
新型コロナウィルスがこのまま収束にむかい、予定通りオリンピックが開かれることを今は願うしかない状況です。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
